退職する時はその時の思いつきですぐに会社を辞めるのではなく、冷静に判断することも必要です。

状況によっては自分に利益となる退職方法もあります。
ここでは転職時に確認したい3つの点を紹介します。

退職理由を明確に

あなたがどのような理由で辞めたいと考えているのか、まず書き出してみましょう。
その理由が他社に転職して改善できるなら、転職するのも、もちろんおすすめ。
ただ、自分の思い込みや勘違いなどで、実際はどの会社でも起こりうることも考えられますので注意しましょう。

そして退職理由を書き出した中で、「会社の経営悪化が一番の原因」という場合は、もうちょっと待ってみましょう。

倒産する前に退職するという考えももちろんありますが、そのような状況だと希望退職者を募ることも十分考えられます。

希望退職者を募る場合は、退職金が通常より割増で支給される可能性もあります。
多少、退職金が上がっても人員を削ることでコストカットしたい、という会社の意図があります。
こうなれば普通に辞めるよりも支給額が多くなりますので、お勧めです。

尚、このような場合、退職理由は「会社都合による退職」になるので、失業給付金もつきますし、次の会社に転職する時も自分から嫌で辞めたということにはならないため、マイナス要素が少なくなります。

会社が給料を支払わず夜逃げするなんてことはそうそうありませんから、もうちょっと様子をみてはいかがでしょう。

平均値を算出する

転職するときは仕事や住環境の平均を知っておくことも大切です。
平均値は具体的に下記のようなことです。

こういったものを算出し、転職によってどれだけ変わるのか想定しておく事も大切です。
例えば、「給料が安いから転職したい」と考えたとしましょう。

しかし、自分のなりたい同業種は港区などの一等地でしかない状況。
これで今までと同じような通勤圏内のところに住んだら家賃が高くなってしまったというケースも考えられます。

これではせっかく年収が上がったとしても、家賃が高くなって今までと変わらない生活がまっています。
転職するときは会社のことだけ考えがちですが、自分の住環境が変わる可能性も検討しておく必要があります。

また給料に関しては、同世代でも職種が違うと給料も全く異なりますので、同じ職種の同じ年代の人がいくらもらっているか、という比較をしましょう。

そこで比較して、大幅に下回っているような転職を考えてみましょう。

第三者の意見を聞く

転職を考えているときは、客観的な視点が薄らいでしまう傾向があります。
そこで自分が勤めている会社以外の人に現状を話してみて、転職すべきかアドバイスしてもらうのもお勧めです。

例えば、

などと聞いてみましょう。
ここでおそらく相談された方は、「どんなことがきっかけで上司が嫌になったのか？」という質問をしてくるはずです。

その嫌になった理由を伝えたら、ひょっとしたらあなたにも非があるかもしれません。
もしあなたにも問題があれば、次の職場でも同じような状況になる可能性を秘めています。
考えが甘い20代や独自の考えを突き通したいタイプによく見られるケースです。

などと親身になって相談をくれるかもしれません。
信頼できる人ならあなた側の意見と、反対側の意見を客観的に伝えてくれるので非常に参考になります。

もう一度冷静になって他人にアドバイスをもらってから最終決定しましょう。

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