知っておきたい飲食業界への転職事情!残業ナシもあるってホント?

ここでは飲食業界に転職する人に参考になる情報を紹介していきます。
特に残業時間等の勤務状況について詳しく検証していきます。

企業やお店によって残業時間が異なると言ってしまえばそれまでですが、業界別に傾向がありますので、そのあたりを見ていきましょう。

ファーストフード・居酒屋

飲食業界の中で、「残業が多い」というイメージが定着してしまったのは、ファーストフードや居酒屋の影響が大きいと考えられます。
こういったお店はチェーン展開しているところが多く、それだけ従業員の数も必要になります。

アルバイトやパートで埋まらなければ、その分、正社員が負担するというケースが多くなり、必然的に勤務日数や残業時間も多くなるという悪循環が生まれやすいです。

実際、ファーストフードでは、残業代未払いなどが問題になったこともあります。

有名なところでは、マクドナルド。
2007年に残業代の未払額は総額で100億円を超えているのでは、と言われるほど過酷な労働状況になり話題になりました。
中には店長を務めた人で63日連続勤務、脳梗塞寸前の激務といった報告も・・・。

今では幾分か改善されてきたといわれていますが、それでも人材難にあえいで、1人の労働者に仕事の比重が偏ってしまう状況は残っていると考えられます。

常に従業員の募集しているようなところは敬遠した方が良いでしょう。
正社員に負担がかかっている可能性大です。

レストラン・カフェ

レストランやカフェもチェーン展開しているところは同じような状況が考えられます。
しかし独立経営しているようなところでしたら、残業も比較的少なく、そこまで業務量が多くなっていないお店もあります。

ただ小規模飲食店の場合、1週間の法定労働時間が44時間となっているので、通常の飲食店より長めに設定されています。
従業員が10人以下の小さな飲食店の場合は注意が必要です。

レストランやカフェもファーストフード同様に人手不足の状況になれば、当然業務が増えて残業が多い会社も存在します。
そういった会社への転職を考える場合は、変形労働時間制を採用しているかチェックしましょう。

変形労働時間制とは、1週間の区切りではなく、1ヶ月や1年の区切りで平均労働時間を算出した方法です。

例えば基本的には1日8時間、1週間で40時間という法定労働時間がありますよね。
しかしお店は年末年始や繁忙期に混んで、逆に閑散期というのも存在します。

そういった閑散期に労働時間を短く設定してくれるようなところは良心的です。
「1日9時間働くときもあるけど、閑散期には1日7時間にしてくれる」といった制度です。
平均すれば1日8時間となるので、給料も変わらず。

こういったところなら少しは体を休める期間も作れるので、安心して働くことができます。

ただし、あまりにも特定の期間、労働が過酷すぎるところも控えた方が良いでしょう。
1ヶ月の残業時間が80時間などとなると、身体的影響も懸念されますので注意が必要です。

飲食店に転職する時に必ず企業側に聞いておきたいこと

飲食店に転職を考えている方は、必ず下記の質問をするようにしましょう。

  • 1ヶ月の残業時間はどれぐらいですか?
  • 営業開始前の準備、閉店後の片付け、翌日の仕込みはどれぐらいありますか?それらは勤務時間として考慮されますか?

残業時間を聞くだけでは十分ではありません。
意外と仕込みなどに時間がかかり、結果的には1日の労働時間が長くなってしまうということもよくあります。

準備が2、30分程度であれば妥協範囲と言えますが、1時間、2時間と準備にかかるようならそれは法定労働基準に違反しています。

従業員の管理、そして給料の支払いがしっかり行われているのか確認する意味で大切な部分なので、就業前に理解しておきましょう。

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