「転職したい時期に子供も欲しい」と考えている女性もいます。
妊娠は人生の転機ともいえる出来事ですから、面接で素直に話しておきたいという方もいるでしょう。

今後妊娠したい場合、素直に言うべきか、それとも言わないべきか、言った時にどんなことが予想されるのか詳しくみていきましょう！

基本的には自分から触れる必要なし

面接の際、妊娠の希望について特に相手企業から質問してこない限り言う必要はないでしょう。
あくまでもプライベートな部分ですし、人権に関わることですから言う必要性もありません。
また、そういったことを言わなければいけないという法律もありません。

もし結婚していて、年齢的に20代後半から30代ぐらいの女性でしたら、そういったこと（妊娠）もありえると企業側は考えています。
その上で合否の判断をしていますから、特に自分から言わなければいけないということはないです。

もし妊娠に関することを聞いてきたら

近年はプライバシーポリシーも厳しく考えている企業が多いので、「結婚のご予定は？」、「出産のご予定は？」など具体的な質問をしてくるケースは少ないです。
しかし、それを匂わすような質問はあります。
例えば、

暗に「長期離脱（妊娠・出産）の可能性はありませんか？」というような意図があります。

もしこういった質問があったら素直に回答しても良いでしょう。

こういったことも素直に答えて、その結果落ちてしまうのであれば、それだけの企業。
正直に話して、どれだけ理解を得られるのか確かめるのも大切です。

あえて自分から言うケースも

もし妊娠、出産に関する質問が全くなかったとしても、自分から言って企業側の子育て支援体制をチェックするのも良いでしょう。

このように伝えて企業側の意向を確かめるのもOKです。
実際に育休を取った事例などを説明してもらえると、さらにイメージがつかみやすくなりますね。

もし自分から妊娠などの可能性を伝えて、渋い顔をするようならそれは産休、育休制度をしっかり理解していない証。
例えば、社員が産休に入ってしまっても、企業側は年金事務所に社会保険料の免除申請をすることで負担がなくなります。

欠員による人員補充が必要になるケースはあるにせよ、金銭面での負担が企業側に出るわけではないので、産休、育休が経営を悪化させることはありません。

その辺りの企業側の解釈を自分から聞くことによって理解することができます。

周りの目があることも理解しよう

最後に注意しておきたい点が一つあります。
それは企業だけでなく働いている社員の目もあるということ。

例えば入社してすぐに妊娠発覚となり、1年もたたないうちに現場を離れるとなると、周りの社員の心証はあまり良くないでしょう。

結局フォローしなければいけないのは企業だけでなく、周りの同僚。
同僚に負担がかかるということも理解しておかなければいけません。

そういった意味では、周りとの信頼関係が築けた後に妊娠というのが理想になります。
ただ、もし同じような経験をしている人が周りにいれば理解してくれるはずなので、必ずしもみんなが嫌悪感を持つというわけではないでしょう。

そのあたりの職場環境を面接時に聞くのもおススメです。

まとめ

以上、転職と妊娠のタイミングについて紹介しました。
現場に産休や育休を取った人が多ければ特に問題ないのですが、中には僻んだ気持ちを持っている人がいないとも限りません。

そのあたり把握するために平均年齢、男女比、既婚者の割合なども調べておきましょう。

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